【How？】自走するマーケティング組織の増やし方 -AI×伴走支援-

こんにちは、イルグルム人事部の酒井です。
「 【Why？】なぜ、自走するマーケティング組織を増やしたいか？」の記事では、自走するマーケティングの「Why？（＝なぜやるのか？）」を解説しました。本記事では、さらに突っ込んで「How？（＝どのように実現するのか？）」に入っていきます。

ミッション（Why）にどれだけ熱がこもっていても、それを現実の事業で実現（HOW）できないと意味がありません。

結論を先取りすると、マーケティング組織の自走支援は次の2つの方法が重要だと考えています。

AIをうまく使いこなすからこそ、専門家がいなくとも自分たちでWebマーケティング業務を回せるようになります。

これは必要条件です。ただ、もちろんAIが全自動でやってくれるわけではありません。

最終的な判断は人間が行う必要があります。
だからこそ、人や組織を育てていくことも同時に進めていかなければなりません。

この2つが揃ってはじめて、マーケティング組織の自走が成り立つとイルグルムは考えています。

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1. データ×AIエージェントの活用

AIがあるからこそ、これまでWebマーケティングの専門家がやっていたことをクライアント自社内でできる状況が整ってきました。

喩えるならば、昔は馬車で速く走るには専門的な乗馬トレーニングが必要だったけれど、今ではオートマの車であれば簡単な講習程度で誰でも乗りやすくなったというイメージです。

ここで大事なことを言います。
実は、最も重要なのは「データ」です。

「え、AIじゃないの？」と思ったあなた。

半分正解で、半分不正解です。

データがないAIは実務では使い物になりません。
皆さんが使うChatGPTやGeminiを素のままで使っても、自社のWebマーケティングに対する分析や施策提案は一般論レベルでしか出力できません。

AIの精度は、「データ」で決まるのです。

ここでいう「データ」とは、自社固有のデータです。
自社の広告データ、営業データ、店舗データ、お客さんのリピートデータなど。

それらデータをAIに読み込ませることで、自社専用のAIが構築できます。

そうすることで、その企業の強みや「らしさ」が反映され、これまでの成功や失敗も学習した、まさに自社専用の独自性を持ったAIが出来上がります。

そして、なにを隠そうイルグルムは、この「データ」に強い企業です。

代表岩田の先見の明でもあるのですが、今から約25年前に「いつかくるAI時代において、企業の競争力を左右するのはデータを押さえる力である」ということを見抜いており、当時から広告のデータを扱う事業を展開してきました。

この蓄積してきた力が今時流に合致しており、イルグルムの持つ「データの力」と「AIエージェント」を掛け合わせることで、クライアントの自走支援（インハウス支援）の実現ができる状況になっているのです。

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2. 人・組織向けのトレーニング、伴走支援

データを読み込んだAIがあったとしても、すべてをAIがやってくれる時代というのはそうそう到来しそうにはありません。

分かりやすい車の自動運転ですら、実用に向けてはまだまだ社会的な時間がかかるでしょう。

最終的なマーケティング判断は、人間が行う必要があります。
それだけではなく、人間がクリエイティブな観点や、仮説を投げることでAIのアウトプットは著しく向上しますし、人間がAIをどれだけ使いこなすかで、雲泥の差が出るのは明白です。

だからこそ、クライアントがWebマーケティングの専門家にはならずとも、全体像やコツを押さえていくことが重要です。

そこで、イルグルムは次の2つを行っています。

塾の講師でいうと、①は授業にあたり、②は生徒に問題をやってもらって採点やアドバイスをするといったイメージです。旧来の塾は①に比重が置かれており、某武田塾は②に比重を置いている形でしょうか。

私たちも①はもちろん必要ですが、やはり②が自走に向けては重要度が高いと考えています。

実際やってみると、各社ごとに状況は変わりますし、商売という現実世界ですからいわばマーケティングの教科書に書いていないことがたくさん起こるわけです。

それを伴走して、隣で一緒に問題解決していくことで自走する力を、クライアント組織内に育てていきます。

こういった伴走支援に興味が持てる人は、性格的にうちの仕事に向いていると思います。

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編集後記

さて、ここまで読んでもらってどんな印象を持ったでしょうか？

「データ×AI」という最先端かつロジック重視なものと、「人・組織に対する伴走支援」というヒューマン重視の一見両極に見えるものを同時に行っていることが感じてもらえたかと思います。

人事部酒井の目線から見ると、イルグルムのカルチャーがあることがポイントだと思っています。この一見両極に見える矛盾した武器を2つ併せ持つことは、一般的な組織としては非常に難しいですが、これまで25年間積み重ねてきた「目の前の顧客と誠実に向き合う」というカルチャーがあるからこそ、実現できているのではないかと思うのです。